八 製造原価要素の分類基準
第一節 製造原価要素の分類基準
八 製造原価要素の分類基準
原価要素は、製造原価要素と販売費および一般管理費の要素に分類する。
製造原価要素を分類する基準は次のようである。
(一)
形態別分類
形態別分類とは、財務会計における費用の発生を基礎とする分類、
すなわち原価発生の形態による分類であり、原価要素は、この分類基準
によってこれを材料費、労務費および経費に属する各費目に分類する。
材料費とは、物品の消費によって生ずる原価をいい、
おおむね次のように細分する。
１
素材費（又は原料費）
２
買入部品費
３
燃料費
４
工場消耗品費
５
消耗工具器具備品費
労務費とは、労務用役の消費によって生ずる原価をいい、おおむね次のように細分する。
１
賃金（基本給のほか割増賃金を含む。）
２
給料
３
雑給
４
従業員賞与手当
５
退職給与引当金繰入額
６
福利費（健康保険料負担金等）
経費とは、材料費、労務費以外の原価要素をいい、減価償却費、
たな卸減耗費および福利施設負担額、賃借料、修繕料、電力料、
旅費交通費等の諸支払経費に細分する。
原価要素の形態別分類は、財務会計における費用の発生を基礎とする
分類であるから、原価計算は、財務会計から原価に関するこの形態別分類
による基礎資料を受け取り、これに基づいて原価を計算する。
この意味でこの分類は、原価に関する基礎的分類であり、
原価計算と財務会計との関連上重要である。
(二)
機能別分類
機能別分類とは、原価が経営上のいかなる機能のために発生したかによる
分類であり、原価要素は、この分類基準によってこれを機能別に分類する。
この分類基準によれば、たとえば、材料費は、主要材料費、
および修繕材料費、試験研究材料費等の補助材料費、ならびに
工場消耗品費等に、賃金は、作業種類別直接賃金、間接作業賃金、
手待賃金等に、経費は、各部門の機能別経費に分類する。
(三)
製品との関連における分類
製品との関連における分類とは、製品に対する原価発生の態様、
すなわち原価の発生が一定単位の製品の生成に関して直接的に
認識されるかどうかの性質上の区別による分類であり、原価要素は、
この分類基準によってこれを直接費と間接費とに分類する。
１
直接費は、これを直接材料費、直接労務費および直接経費に分類し、
さらに適当に細分する。
２
間接費は、これを間接材料費、間接労務費および間接経費に分類し、
さらに適当に細分する。
必要ある場合には、直接労務費と製造間接費とを合わせ、又は直接材料費
以外の原価要素を総括して、これを加工費として分類することができる。
(四)
操業度との関連における分類
操業度との関連における分類とは、操業度の増減に対する原価発生の態様
による分類であり、原価要素は、この分類基準によってこれを固定費と変動費
とに分類する。
ここに操業度とは、生産設備を一定とした場合におけるその利用度をいう。
固定費とは、操業度の増減にかかわらず変化しない原価要素をいい、
変動費とは、操業度の増減に応じて比例的に増減する原価要素をいう。
ある範囲内の操業度の変化では固定的であり、これをこえると急増し、
再び固定化する原価要素たとえば監督者給料等、又は操業度が零
の場合にも一定額が発生し、同時に操業度の増加に応じて比例的に
増加する原価要素たとえば電力料等は、これを準固定費又は準変動費
となづける。
準固定費又は準変動費は、固定費又は変動費とみなして、これをその
いずれかに帰属させるか、もしくは固定費と変動費とが合成されたもの
であると解し、これを固定費の部分と変動費の部分とに分類する。
(五)
原価の管理可能性に基づく分類
原価の管理可能性に基づく分類とは、原価の発生が一定の管理者層
によって管理しうるかどうかの分類であり、原価要素は、この分類基準
によってこれを管理可能費と管理不能費とに分類する。
下級管理者層にとって管理不能費であるものも、上級管理者層にとっては
管理可能費となることがある。